ズバリ直言 超人気コンサルタントに訊け!
明けましておめでとうございます。
今年も、生活やビジネスにちょっとしたヒントとなる情報を提供し続けて参りたいと思います。どうぞよろしくお願いいたします。
『経営者』にはいつも悩みが付いてまわります。また、常に上を目指す意味でも悩み続けなければならないと思います。満足しては発展は望めませんから。但し、いつでも経営者が解決のための答を見つけられるとは限りません。そんなとき、外部からの確かな視点が突破口となる場合があります。
今回は、”日経ベンチャー2007.1号”(日経BP社)から、『ズバリ直言 超人気コンサルタントに訊け』から、6人のコンサルタンに寄せられた6つの悩みと、それに対するアドバイスの要旨をご紹介します。
Q1.
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どうしても大学新卒者を採用したい。何か秘策はないか
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A.
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回答者;安田佳生(ワイキューブ社長・「千円札は拾うな」著者)
→ 社長が先頭に立とう 話し方は異性を口説くように
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- 新卒者の採用にはお金がかかる。具体的には就職媒体への広告、採用者向けホームページの作成などで、当社が請け負う場合5人程度採用のパッケージで約500万円
- そこまでお金をかけられなければ、諦めないで続ける事。1人も採用できなくても採用活動を続ける事。それが未来に結び付く。
- 新卒者は採用の担当者を見て会社を選ぶので、いい人材を口説くには一番いい人材を出すこと。適任は社長。ポイントは、アピールポイントは遠まわしにし、厳しい話は最後に。まずは会社を好きになってもらって。
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Q2.
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金をかけずにお客を集めるにはどうしたらいいのか?
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A.
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回答者;神田昌典 (経営コンサルタント、作家・「あなたの悩みが世界を救う!」著者)
→ インターネットの使い方がカギ 経営者同士で「気付き」を共有しよう
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- 中小企業も大企業と同じようにインターネット上に自社情報を流せるようになるという大きな変化があった。但し、ネット活用にはそれなりのノウハウが必要。
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- 経営スピードの変化で、既存のビジネスモデルでは対応しきれない。経営スタイルを見直し、ネット時代に対応した新しいビジネスモデルの創生が必要。
- ネットの発達で誰でも大量の情報を入手できるようになりコンサルタントの役割も変化した。勉強会などで経営者が悩み、課題を共有し解決策を見つけていく際にアドバイスという形態を実践している
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Q3.
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営業力がないのが最大の悩み。何とかならないか?
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A.
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回答者;佐藤昌弘(経営コンサルタント・「売れる力学」著者)
→ 細分化して考えると問題の本質が見えてく
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- 「営業」は、(1)見込み客を探す (2)セールスする相手を選ぶ (3)セールス活動を通じて売る (4)売れなかった顧客に再度セールスをかける (5)売れなかった顧客を切り捨てる (6)1回買ってくれた顧客に別の商品を売る など細分化して考えること。
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- 特に注目すべきは(6)で、顧客データを活用して必要としているものを考え売り込む
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Q4.
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IT投資を検討しているが本当に効果があるか疑問だ
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A.
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回答者;森戸裕一(ナレッジネットワーク社長・中小企業のIT経営)
→ ITは売り上げ増の手段として考える。10万円の投資でも他社と差別化できる
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- IT理解を正しく。IT導入でコスト削減は出来ない。ITは情報収集と分析の手段であり、戦略的な道具と捉えて売り上げ増につなげると考えるべき
- ITありきでなく、経営の視点から課題を見つけ、その解決にITが有効かどうかを考えることが重要
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Q5.
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周囲の目が厳しくなったので財務状態を正確に把握したい
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A.
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回答者;石島洋一(公認会計士・「決算書がおもしろいほどわかる本」著者)
→ まずは税理士と定期的に会う。可能なら会計参与を設置
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- 民間4団体(日本税理士会連合会、日本公認会計士協会、日本商工会議所、企業会計基準委員会)により「中小企業の会計に関する指針」が策定され未上場の中小企業においても会計の透明化が求められる傾向にある。
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- 財務状態を正確に把握するには税理士に任せきるのでなく、月に一回短時間でも税理士に会って話をすること。そして数字の使い方を覚える。経営の局面、解決すべき問題によって必要な数字は変わるので悩みや問題を税理士に伝え、データを絞り込んで教えてもらう。
- また、税理士と話すと税制改正など世の中の動きに敏感になることができる。
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Q6.
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組織がまとまらず売り上げも伸び悩んでいる
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A.
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回答者;中 静夫(タナベ経営副社長・「’突破’の戦略 ’志’の経営」著者)
→ 業務を明確にすれば見違えるほど活気が出る。まずは経営理念の作成を急げ
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- 伸びる会社には共通の特徴があり、どこも経営理念が明確であること。「何のために会社を経営しているのか」が明確で社員に浸透している会社が業績を伸ばしている。
- 理念が定まったら次は経営方針書の作成。こちらは経営目標、方針、計画について細かく具体的に数値と時間を設定。これは単年度と中長期に分けて設定するが、売り上げ、利益目標、業務の評価項目、人事考課、給与まで一貫した内容に。方針書は作るのが目的ではないので、形骸化しないようこれに従い業務に取り組むこと。
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